育児・介護、ワーク・イン・ライフ
誰もがやりがいや充実感を感じながら働き仕事上の責任を果たす一方で、
育児・介護の時間や、家庭、地域、自己啓発等にかかる個人の時間を持てる、
健康で豊かな生活ができるよう支援の充実に取り組みます。
お知らせ
- 2024.11.13 イベント告知
- Sophia Diversity Week 2024 ダイバーシティ・ウィーク
- 2024.11.07 イベント告知
- ダイバーシティ・ウィーク2024にヘラルボニーがやって来る!
平均有給休暇取得日数
※2023年度
育児・介護休業制度
※2023年度
※小数点以下第一位は四捨五入しています
上智学院では、教職員の育児・介護にかかわる諸制度を整備しています。
各種制度利用者の声
産前産後の休暇/育児休業/育児時短勤務
初めての出産では、しっかり出産・育児と向き合いたいと思い、産休/育休制度を利用しました。仕事から離れることに対しての不安、そして子供がまだ小さい中の仕事復帰に対する不安、仕事と育児の両立が自分にはできるのか、不安ばかりが募っていたのを覚えていますが、復帰後は、育児時短勤務制度を活用し、チームメイトにもたくさん助けてもらいました。限られた時間の中でメリハリをつけながら、集中して仕事に取り組めています。
育児休業
子供との時間を大切にしたい想いと、職場の男性職員が育児休業を利用していたのがきっかけでした。育休をとったことで、とらなかったときには気づけなかったであろう一人で子供をみる母親の苦労を少し垣間見ることができたように思います。また、仕事が遅くなる日があったとしても、極力早く家に帰ろう、と思えるようにもなりました。
研究支援員制度
2023年度、中山人間科学振興財団より、これまでの研究成果に対して褒賞をいただきました。研究支援員制度のおかげで、2人の小さい子どもを抱えながら、ここまで研究を続けることができました。改めて御礼を申し上げますとともに、本制度が継続され、一人でも多くの教員が研究を続けられることを願っています。
中山人間科学振興財団第32回2023(令和5)年度「健康格差のヒューマンサイエンス」受賞
応募テーマ(研究課題):「男性・女性の健康格差に関する社会学的考察」
※研究支援員制度とは
上智学院では、2012年度より、本学研究者が出産・育児・介護等を理由に研究を断念することなく、ワーク・ライフ・バランスを保ちながらキャリア形成を継続し、公平な競争に参加できるよう本制度を運用しています。男性研究者へも制度が浸透し、性別や研究分野の隔たりもなく全学的に利用されています。また、本制度を利用する教員が研究支援員のロールモデルやメンターとしての役割りも担っており、研究支援員の育成といった波及効果も出ています。
介護/フレックス制度・在宅勤務
母を在宅介護しており実家へ帰ることが増えました。デイサービスやショートステイへの見送りのためにフレックス制度を活用して始業時間をずらしたり、父が自身の通院などで平日に出かけないといけないとき、代わりに見守りしながらのリモートワークをさせてもらっています。おかげでストレスなく両立ができています。
その他サービス
学会等における託児サービス補助
出産・育児等のライフイベントは研究者の活動に大きな影響を及ぼすことが少なくありません。特に学会参加・活動において研究の中断や遅 延がキャリア形成に影響を及ぼすことを踏まえ、本学で開催される学会等へ託児サービスの費用の一部を補助することによって、研究者の支援につなげることを目的としています。
介護サービス・保育サービス利用補助
ベビーシッター、保育ママ、家事代行または在宅介護サービスに従事する人から、同居する本人の子(小学校3年生まで)または介護を要する人に対して、必要なサービスを受けた時に、その費用の一部を補助する制度です。補助の合計額は、申請者1人につき年間6万円を限度とします。
事業所内保育所
育児を行う教職員への就業支援と福利厚生の充実、上智大学の学生に対する学習支援のために、四谷キャンパス内に事業所内保育所(託児室)が2008年10月に設置されました。また、これに伴い、利用者の費用負担を少しでも軽減していただくために、ご本人からの申請に基づき、利用料金の一部を補助する制度ができました。
育児・介護、ワーク・イン・ライフ支援へのコミットメント
上智学院は、2015年12月15日付けで東京労働局より次世代育成支援対策推進法に基づく基準適合一般事業主に認定され、次世代認定マーク「くるみん」を取得しました。
現在は「第6期上智学院一般事業主行動計画」に従い、ダイバーシティを推進しております。
上智学院では、2020年4月より若手・中堅職層の職員により、全学的な部署横断型の「働き方改革プロジェクト」を立ち上げ、将来を見据えた検討を進めてまいりました。同年12月に「職員の働き方改革宣言」を策定しました。また、それを具体化するアクションとして、「働き方改革を進めるための“14の取り組み”」を学内でも定めたところです。
働き方改革で創出した時間は、学生一人ひとりに寄り添った支援の強化、国内外のステークホルダーへの還元、教員組織支援の充実などの教育研究活動の推進のために活用することはもちろん、プライベート充実への活用によるシナジー効果にも注目しています。
働き方改革宣言の概念図
働き方改革を進めるための具体的なアクション“14の取り組み”
在学生に向けて
大学生活における悩みや様々な問題について、「なんでも相談窓口」にて相談を受け付けています。
相談内容により、問題解決へ向けてのアドバイスや、学内外の適切な相談施設等のご紹介をします。
何かお困りの時や、どこで相談したらいいのか分からない時は、お気軽にお問い合わせください。
詳細はWeb Piloti「学生相談の総合案内」をご覧ください。